⼟壌・地下⽔汚染対策

⼟壌・地下⽔汚染対策は調査・浄化・撤去・モニタリングまでワンストップで対応いたします

当社は、人為的な汚染に加え自然由来の重金属汚染などを対象に、⼟壌汚染対策法に基づく指定調査機関として、資料調査・詳細調査から⼟壌浄化対策・地下⽔対策の計画⽴案、対策後のモニタリングまで、ワンストップで対応します。
経験豊富な技術者と充実した設備を揃え、現地分析から⾃社分析センターによる精密分析による計量証明の提供に加え、地質調査技⼠（⼟壌・地下⽔汚染部⾨）、環境計量⼠などの専⾨スタッフがお客様をサポートいたします。ご⽤命の際は最寄りの拠点までお問い合わせください。

調査から対策⼯事までのワンストップサービスを提供いたします。

• 全国で、法・条例・⾃主調査の多数実績有り
• 地質調査技⼠（⼟壌・地下⽔汚染部⾨）、環境計量⼠などの資格保持者が多数在籍
• 環境調査会社としてこれまで培った、地質・⼟壌・地下⽔調査の技術⼒を活かし、的確な評価と最適なご提案を提供
• ⾃社スタッフで調査・分析を⾏うことで、⼿間と費⽤を削減
• 土木・建設工事における自然由来の重金属汚染も高速道路プロジェクトなどの多く実績を有しています。
• ⼟壌汚染対策法に基づく指定調査機関：環境省指定番号（2003-8-2012）

⇒「土壌･地下水汚染調査」パンフレット
･･･法に基づく調査･自主調査から対策までワンストップ

・資料調査（フェーズ1）
過去の⼟地利⽤履歴の把握、有害物質使⽤履歴の把握、ヒアリングを実施し、⼟壌汚染の可能性を調査します。
・概況調査、詳細調査（フェーズ2）
表層⼟壌調査、⼟壌ガス調査などを実施し、⼟壌汚染の有無を調査します。
・詳細調査（フェーズ3）
汚染深度⽅向の確認調査、地下⽔調査などを実施し、⼟壌汚染を3次元に評価・把握します。
・⼟壌浄化対策⼯事、地下⽔対策⼯事（フェーズ4）
⼟壌調査の結果、⼟壌汚染対策法に適合しないことが明らかとなった⼟地は、健康被害のおそれの有無に応じ、各都道府県知事などによって「要措置区域」か「形質変更時要届出区域」に指定されます。
⼯事には汚染⼟の除去を⾏い、⼟壌汚染対策法の基準値に適合するレベルまで下げる「浄化型（原位置浄化、掘削除去など）」、汚染の除去は⾏わず、有害物質が⼈の体に取り込まれる経路を遮断して適切に管理する「管理型（舗装盛⼟、原位置封じ込めなど）」があります。
※環境省：パンフレット「⼟壌汚染対策法のしくみ」
・自然由来重金属汚染対策
土木・建設工事で問題となる自然由来の重金属汚染は、地質技術者による工事の対象となる地山の重金属リスクの評価、土木材料としての適否を判断するための掘削ズリなどの迅速分析など、スムーズな土木施工を支援する調査・分析体制を提供します。